Medical Tribune 2003年4月24日 26ページ ©︎鈴木吉彦 医学博士
サービス内容がネット上で評価・検索される時代
医療機関が対象となる可能性も
地域志向の検索サイトが登場
先日、職場が変わったために、新しい医師会に登録のための挨拶にいってきました。すると、「ホームページは持たれないのですか？」と質問されました。若い医師たちは積極的にホームページをつくって自己ＰＲしているそうです。私個人がインターネットの世界で仕事を始めたのは1996年ですから、既に7年の歳月がたっています。96年当時は、趣味でホームページをつくっている医師が全国で数人から数十人いるくらいでしたが、ほんの数年で、ホームページは医師の間で浸透し、特にクリニックや病院の広告用媒体として、しっかり定着してきたということを実感させられました。検索エンジンで調べてみると、病院・診療所が独自で作成したホームページは約2,000件にのぼります。
インターネットがスタートした当初から、地域ごとに医療施設を紹介し、時には診療内容を閲覧できるような、ナビゲーションサイトの人気は高いものでした。以前は、単なる「リンク集」が多かったのですが、最近では、ほとんど見当たらなくなりました。おそらく、医療施設の医師や治療方針が頻繁に変わるため、それを管理するには、たとえ「リンク集」でもたいへんな労力を必要とし、それに見合うだけの収益性がなく、管理者がリンク集の維持を断念したのだろうと思われます。
ところで最近、ＡＤＳＬや光ファイバーの開設を申し込むときには、電話番号を入力すると、自宅周辺のインターネット環境が整備されているかどうかがわかるシステムが普及しています。医療施設の検索においても、同じようなシステムを構築できれば、どこに住んでいても、旅行しても、電話番号を入力すれば、すぐに近くの医療施設が見つけられるようになることでしょう（図１）。
また、私が個人的に関心のあるサイトのなかに、近所にある出前サービスを探せるホームページがあります。このようなサービスを利用すると、人々は自分の生活環境の周辺にある特別な出前サービスを効率良く検索できるようになります。地域密着志向のホームページなどに、将来医療施設の案内なども細かく紹介され、もしかしたら出前サービスの概念のなかに医師の往診サービスが取り込まれて、紹介されないとも限りません。
薬剤費医療費が比較され公表される危険性
米国では、イラク戦争の最中に、ガソリンの小売価格を比較できるホームページが人気だったといいます。同じようなサービスを提供するホームページは米国には複数あるようで、そのなかの1つでは、郵便番号を入力すると、周辺で一番安いスタンドがわかるということです（4月3日日本経済新聞より）。あるいは、その地域の住民がメーリングリストをつくっていて、その人同士がボランティアで各スタンドのガソリン料金をチェックし、その情報をメールで公開し、最も価格の安いスタンドを選ぶこともできます。地域住民に監視されているわけですから、ガソリンスタンドの経営者は、価格を上げにくくなります。これは、消費者にとっては便利なサービスでしょうが、ガソリンスタンドの経営者にとっては、たいへんに迷惑なサービスなのかもしれません。
私は専門が糖尿病なので、糖尿病性神経障害に伴う勃起障害（ＥＤ）については、昔から興味を抱いていました。シルデナフィルがなかった時代には、内科医でありながら、糖尿病患者の陰茎にパパベリン注射をして、ＥＤの治療を行っていた時代もあります。シルデナフィルの発売後、治療方針は大きく変わり、進歩しました。しかし、この薬剤の流通については、疑問を持つことが増えてきました。自由診療扱いで処方されるので、病院・医院ごとに価格が変わり、患者のニーズとしては、どこの施設に行けば一番安く手に入るか、ということに関心が集まるからです。患者は、ＥＤを治療しますと公示している施設に電話して、最も安い価格で入手できる施設を探し、受診する傾向があるようです。そういう人にとっては、もし上記の米国の例のように、シルデナフィルの価格を日々比較するような、地域絞り込み型のホームページがあれば、役立つのかもしれません。
同じようなことが、インフルエンザの予防接種についても言えます。インフルエンザが流行した年には、どこの施設に行けば、いくらでワクチンを注射してもらえるのかという情報も、インターネット上の地域絞り型の検索エンジンができれば、患者はそれを利用して最も安価な施設に集中するかもしれません。
薄利多売に走る医療機関が増える？
確かに、もしそのようなホームページがあったら、患者側にはメリットが大きいだろうと思います。しかし、医療施設としては、ホームページ上で価格を直接比較されますから、競争原理上、価格を下げざるをえないという問題がでてきます。その分、利益が低下しますから、ホームページから迷惑な情報が提供されているという思いがするはずです。患者1人当たりの利益が低下しますから、しっかりとした服薬指導などを行わないで、薄利多売を目的とする医療施設が増えてくるかもしれません。医療サービスの場合は、ガソリンの小売りとは違うので、極端な変化は起こりにくいと思いますが、可能性はゼロとは言えません。
4月1日から、患者の医療費負担が増えるに従い、コストに対する意識が高まりつつあります。保険診療を行う場合でも、患者の医療費負担の軽減を考えて、薬剤選択の方針を大きく変更する施設も出てくることでしょう。同じ薬剤であれば、少しでも薬価の低いものを処方するようになるかもしれません。そうした医療施設の治療方針の差が、細かく医療に反映され、それを比較した患者のなかにはその結果をホームページ上で公開しようとする者も出てくることでしょう。Ａクリニックで診察を受けたらいくら、同じような治療をＢクリニックで受けたらいくら、というようなデータを公表しないとも限りません。
私も医師ですし、「医師の技量は、お金で判定できるものではない」と信じる者の1人です。しかし、わが国の経済が日ごとに低迷していき患者の目が厳しくなれば、医療コストによって医師の評価が左右されるのも、やむをえないことなのかもしれません。そうした情報を、ボランティア精神でインターネット上に公開しようとする患者の行動を阻止することは、不可能だと思います。また、待ち時間なども、患者が病院やクリニックを選択する際の重要な要素です。診察に待たされるだけでなく、会計で待たされるとか、薬局で待たされるとか、そうした時間的な要因も評価の対象となり、ホームページ上で公開され、比較されるかもしれません。
東京や大阪のような大都会なら、患者の選択肢が多いのと同時に評価のされ方も多様なので、比較されて多少のマイナスイメージができても経営としては問題ない、と豪語する大病院もあるでしょう。しかし、患者側に選択肢が少ない地域においては、1つの評価が決定的なマイナスイメージとして定着することになり、大きな痛手を負う医療施設が出てくるかもしれません。
今後、医師、特に経営に携わる医師は、自分の施設がインターネット上でどのような比較評価を受けているのかについて、注意をしなければならない時代になるようです。